北上市にある環境負荷低減
Dot(ﾄﾞｯﾄ)住宅の日高見工務店です。

第１種換気は機械で給気も排気も行うタイプです。排気の熱を回収する熱交換タイプのものがほとんどです。一般的に設備費もランニングコストも第三種換気より高くなります。

第２種換気は、給気を機械で行う換気です。室内が正圧になって外気が室内に侵入しにくいので、工業用のクリーンルームや手術室で使われます。しかし室内の空気が壁内に侵入しやすく、壁内結露の危険性が高まるため、住宅ではめったに採用されません。例外的に、某ソーラーシステムの家に採用されているのみです。温暖地ではともかく、寒冷地ではかなり危険です。

第３種換気システムは、しくみが単純であり、設備もランニングコストも安くて済むので、多くの住宅に採用されています。高気密・高断熱の先進地である北海道でも、採用比率が最も高いシステムです。個別換気タイプ（各部屋に換気扇と給気口をつけるタイプ)と、集中換気タイプ（ひとつの換気扇からのダクト配管と給気口で換気計画するタイプ）がありますが、集中換気タイプのほうが安定した換気が期待できます。

【熱交換換気は省エネになるか？】

熱交換換気は給気も排気も機械で行い、熱交換も行うために、設備費がも消費電力も大きくなります。おおよそ第三種換気の倍以上です。電気代を考えると、まだ省エネとはいえません。輸入品ですばらしいものがありますが、すごく高価です。国産で安くていいものができるようにメーカーにお願いしたいと思います。

○計算例　某M社　熱交換換気扇
最大換気量150m3なので、0.5回の換気量を確保するために40坪の家では2台必要である。
消費電力80W×2台＝160W
年間電気代1kw25円として
160W*24ｈ*365day/1000*25円＝35,040円
月当たりでは2920円
灯油70円/Lとすると約500リットル分の灯油代に相当する。
熱交換による灯油代の節約は、熱交換率や設備のメンテナンス、住宅の気密性能などにもよるが、よく見積もっても200リットル程度と思われるので、電気代が損。
換気設備を1台にして不足分を3種の局所換気にする方法では、電気代が約半分になるが、熱交換率が落ちるので、期待するほど節約できない。
○計算例　某社　最新の直流モーター型第三種換気扇
消費電力10WでOK
年間電気代
10W*24ｈ*365day/1000*25円＝2190円
月当たりでは183円
国産品では最新の直流モーター型第三種換気扇を使うのがトクだという計算になります。

日本では、車部品メーカがつくった全熱交換タイプの第一種換気が、大手某ハウスメーカーや某フランチャイズに採用されて大ヒット商品になっています。なぜかというと第１種換気としてはすごく安いのです。しかし重大な欠点があるのを知らないで使っているひとがほとんどで、換気をちょっと勉強した人はこの商品を絶対に使いません。

なぜなら、上記のように電気代が高くつくので省エネになるか疑問です。しかも全熱交換方式（熱交換のとき、熱だけ交換するものを顕熱交換といい、熱と一緒に水蒸気も交換するものを全熱交換という。水蒸気は大きなエネルギーを持っているので、全熱交換の方が熱交換率がよい。しかし、水蒸気を交換するとき臭いやホルムアルデヒドなどの有害物質も交換してしまうので問題。）なので、せっかく換気で有害物質を排気しても、熱交換のときに有害物質は給気に移って室内に戻ってくるのです。これでは、換気の意味がありません。換気先進国の北欧では、顕熱交換が主流であり、全熱交換は使われないということです。しかし日本では、全熱交換換気扇を使っているハウスメーカーが結構多いのです。（日本輸入換気システム連盟）

【高気密ほど換気効率がよい！】

高気密住宅は、換気不良で窒息するようなイメージを持っている人がまだ多いと思います。建築業界はおそろしく保守的な業界で、建築士の過半数がまだ中気密のほうがいいと思っているようです。
しかし換気設備をつけたとき、高気密のほうが換気がうまくいきます。低気密だと換気がうまくいきません。なぜでしょうか？

高気密住宅で換気すると、隙間が少ないために、決められた入口から空気が入ってきます。すなわち計画された換気経路通りに空気が流れます。低気密では、空気は隙間から入ってくるので、決められた入口からはほとんど入ってきません。換気扇の周りでのみ換気が行われます。これをショートサーキットといいます。

４０坪（132m2）の家に、換気のための空気の入口（給気口）を５ヶ所設置した場合を考えて見ます。給気口１ヶ所あたりの隙間面積は１５cm2前後といわれます。6ヶ所で給気口の面積は90cm2になります。一方、家の隙間の面積は、気密性能（隙間相当面積）に床面積を掛けて求められます。

下表を見てください。気密性能が７．０cm2/m2や５．０cm2/m2では、給気口の面積よりも、隙間の面積の方が圧倒的に多いことがわかります。給気口からの換気を期待して換気計画を立てるのですが、隙間が多すぎて給気口からの換気は期待できません。

次世代省エネルギー基準をクリアする気密性能２．０でも、隙間面積は給気口面積の3倍もあります。単純計算で、給気口からの換気は２５％しか期待できません。気密性能が０．５でようやく、隙間面積と給気口面積が逆転します。

換気を考えたとき、最低でも気密性能を１．０以下にしなさい、といろんな教科書に書いていますが、大手ハウスメーカーも含め、この性能を安定して実現できている工務店はまだ少ないようです。

【熱交換換気は気密がよくなければ意味がない！】

次世代省エネルギー基準が、いま日本で一番きびしい省エネルギー基準です。日本を気候により６つの地域に分けて、それぞれの地域の省エネ基準を定めています。岩手県は、西和賀町や八幡平市などが北海道と同レベルのⅠ地域、遠野はほとんどⅠ地域に近いのですがぎりぎりⅡ地域、盛岡、北上、水沢などもⅡ地域、一関や平泉、大船渡などは仙台と同じⅢ地域に分類されています。この基準をクリアするために、仕様規定と数値規定が定められており、どちらかをクリアすればよいことになっています。大手ハウスメーカーは、計算が得意なので、断熱材を仕様規定より薄くして、数値規定でクリアするという方法をよく採用しています。なぜなら断熱材を薄くしたほうが、コストダウンになるし、従来仕様からの設計変更も少なくてすむからです。

Ⅱ地域では熱損失係数Ｑ値が１．９Ｗ/㎡Ｋ以下と定められています。仕様規定は少し余裕をもった基準なので、断熱材の厚みを仕様規定ぎりぎりにして家を建てても、基準を余裕でクリアする１．７とか１．８Ｗ/㎡Ｋぐらいになってしまいます。数値規定にすると、少し断熱材を薄くできる余裕があるのです。・・・・暖かい家をつくろうとまじめに考えている人はこんなみみっちいことは絶対考えないと思いますが・・・・。
そして、計算でＱ値をよくする究極の方法が熱交換換気を採用することなのです。

高断熱高気密住宅にすると、家全体から逃げる熱の約３分の１から４分の１が換気によるものです。もし、その熱損失の80％を回収できれば、
80％×１／４＝２０．０％
家全体で２割％の改善が期待できます。計算上はＱ値２．０Ｗ/㎡Ｋの家が１．６Ｗ/㎡Ｋになるのです。
しかし、現状のＱ値計算方法には電気代の要素が入っていないという、大きな欠点があります。
さらに、外気温と室温の温度差や、風速によって隙間風が発生するので、気密性能によって熱損失が大きく変わってきます。下記に、隙間風と気密性能の関係を示します。

外気温０℃、室温２０℃の時の隙間換気量